基本情報
| 学位 | 中国研究学士（天理大学） 法学修士（神戸大学） 学術博士（神戸大学） |
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| 担当科目 | 国際協力入門２ 国際ボランティア論１ 国際ボランティア論２ 伝道中国語１ 伝道中国語２ 中国語演習 ローカリーアクト天理ＳＤＧｓ 森に生きる入門編 国際協力入門 国際協力実習<秋期集中> 国際協力演習１ 国際協力演習２ キャリアプランニング<指定外> 基礎からわかるレポート作成 キャリアプランニング<体育> |
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| 現在の専門分野 | 社区発展（Community Development）論、国際協力（開発）論 |
| 現在の研究課題 | 中国・台湾の社区発展（Community Development）に関する研究 |
| 所属学会名 | 天理台湾学会、台湾日本研究学会、国際ボランティア学会 |
| 経歴 | 天理大学国際文化学部中国学科卒業（2000年） 神戸大学大学院国際協力研究科博士後期過程修了 博士（学術）（2005年） 天理大学国際学部地域文化研究センター講師 （2010年４月１日） 同 准教授 （2015年４月１日） 天理大学人間学部総合教育研究センター准教授 （2016年４月１日） 中国文化大学日本語文学系客員准教授 （2018年8月ー2019年7月） |
| メッセージ | 私は、天理大学から大学院に進学して研究者になりました。大学生の4年間に、自分が専修する語学について誰にも負けない力をつける熱意が大切だと思います。その他、自分の視野を拡げるために何にでも挑戦して悔いのない学生生活を送ってほしいと思います。 |
研究活動詳細
著書
- ドイツ統一から探るヨーロッパのゆくえ (共著),法律文化社,第6章：ヨーロッパの国際人権保障、98-116頁。 2016年12月25日
論文
- 梁漱溟の郷村建設理論と地域共生社会の創出理論 (単著),天理大学中国文化研究会『中国文化研究』第38号,19～46頁 2022年03月
- 介護保険制度改革における介護予防と地域づくりに関する考察 (単著),中国文化大学日本語文学系学報『中日文化論叢』第36号,91～116頁 2019年07月
- 台湾からみた社区発展の歴史に関する一考察 (単著),天理大学中国文化研究会『中国文化研究』,1-23頁。 2019年03月
- 中国の福祉思想に関する研究序説 (単著),天理大学中国文化研究会『中国文化研究』第32号,掲載ページ1～25頁。 2016年03月
- 中国の民政政策と社会福祉に関する若干の考察 (単著),天理大学中国文化研究会『中国文化研究』第30号,掲載ページ53～70頁。 2014年03月
- 重大人権侵害被害者の被害回復の権利に関する若干の考察 (単著),天理大学地域文化研究センター『アゴラ』第10号,23－36頁。 2013年03月
- 国際法と国家の法的責任に関する考察 ―日本軍「慰安婦」問題と被害者の損害賠償請求権を焦点として― (単著),天理大学『天理大学学報』第63巻第2号（通巻 第229輯）,109〜129頁 2012年02月
- 中国の地域社会と社会福祉との関連についての一考察 (単著),天理大学地域文化研究センター『アゴラ』第8号,57〜73頁 2011年02月26日
- 中国の障害者福祉 (単著),天理教布教部福祉課編『天理教社会福祉』天理教社会福祉研究会、No.29、2009年10月号。,27〜52頁 2009年10月26日
- 中国の障害者福祉に関する基本構造分析 (単著),神戸大学大学院国際協力研究会『六甲台論集、国際協力研究編』（第7号）,75〜92頁 2006年01月
- 中国の地域社会における精神保健福祉政策 (共著),日本社会精神医学会『日本社会精神医学会雑誌』（第13巻・第3号）,（共同研究につき本人担当部分抽出不可能） 2005年02月
- 中国の精神保健領域におけるインターネットの応用 (共著),日本社会精神医学会『日本社会精神医学会雑誌』（第13巻・第3号）,（共同研究につき本人担当部分抽出不可能） 2005年02月
- 中国における障害をもつ人の権利 (単著),アジア・太平洋人権情報センター（ヒューライツ大阪）『アジア・太平洋人権レビュー2004企業の社会的責任と人権』現代人文社,189〜 191頁 2004年06月
- 中国の社会福祉に関する研究序説 ―障害者就業政策を中心として― (単著),神戸大学大学院国際協力研究科『国際協力論集』（第10巻・第3号）,139〜 163頁 2003年02月
その他
- 地域包括ケアシステムと地域福祉の動向 (単著),中国文化大学日本語文学系、中国文化大学日本研究中心 『2019年中国文化大学日本語文学科国際学術シンポジウムー日本の言語・文化・思想・宗教・社会・歴史に関する研究と教育―論文集』,110‐115頁 2019年05月18日
- （研究ノート）補完性原則と欧州統合 (単著),『天理大学学報』第68巻第1号,掲載ページ107-122頁。 2016年10月
- 外国籍児童・生徒の義務教育への権利 (単著),天理大学地域文化研究センター『アゴラ』第11号,掲載ページ93～102頁。 2014年03月
- 註釈・子どもの権利条約28条：教育についての権利 (共著),現代人文社,掲載ページ88～94頁（第2部第1章2・3） 122～126頁（第3部第2章） 2007年11月
教育活動詳細
教育内容・方法の工夫
- 「国際参加プロジェクト」「国際協力演習1・2」「国際協力実習」 2010年04月01日-現在まで
学会・社会活動等
講演・公開講座等
- 地域包括ケアシステムと地域福祉の動向 2015年度の介護保険制度改正により地域包括ケアシステムが本格的に導入され、介護予防の取組が重視されるようになり、要支援1・2認定者が従来の介護給付によるサービスから、市町村が独自に行う総合事業へと移行された。介護予防サービスの先進都市である奈良県生駒市の介護予防ケアマネジメントを参考に、近年の地域福祉制度の動向と課題を報告した。,中国文化大学日本語文学系、中国文化大学日本研究中心,中国文化大学暁峯記念館国際会議廳（台湾） 2019年05月18日-2019年05月18日
- 台灣與日本的社區發展之探討 台湾と日本の社区発展の歴史についての学術講演。中国大陸から台湾に、社区発展(Community Development)の政策が取り入れられた経緯と台湾の社区発展の特徴、及び近年の日本における介護保険制度改正と、主要テーマである地域包括ケアシステムにおける要支援者向け介護サービスの介護予防と住民主体の活動による「地域の通いの場」の創出について講演した。（言語：中国語）,台湾日本研究学会、財団法人中日文教基金会,集思台大会議中心、米開朗基羅廳（台湾大学） 2019年04月26日-2019年04月26日
- 社会権規約委員会公式NGOミーティングでの情報提供 ジュネーブの国連人権高等弁務官事務所で開催された社会権規約に基づく日本政府第3回報告書の審査において、国連NGO（日本友和会）ジュネーブ代表として参加して、国際人権規約と日本の現状に関する情報提供を行った。,国連人権高等弁務官事務所,スイス、ジュネーブ 2013年04月30日
- 「社会権規約委員会に対する日本政府の第三回報告書について」 2013年5月、ジュネーブの国連人権高等弁務官事務所・社会権規約委員会において日本政府の第三回報告書が審査される。国会では社会権規約第13条第1項（ｃ）「高等教育の無償化」に関する留保を撤回する動きがある。今回の政府報告書審査と「高等教育の無償化」に関する留保撤回がどのように審議されるのかについて講演した。,国庫助成に関する私立大学教授会関西中四国連絡協議会2011年度第3回研究会,松山大学 2012年03月06日
